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個人アプリ開発が儲からない一番の理由は、ダウンロードされても課金されないことです。無料で用が足りたり、広告だけに頼ったりすると、利用者が増えても収入は伸びません。
一方で、手数料を引いた月5万円は、月額500円のサブスクなら約118人の課金で届きます。ヒット作でなくても、困りごとがはっきりした少人数に選ばれれば届く数字です。
この記事では、2026年9月24日(追記した内容は25日)に確認したAppleとGoogleの公式情報をもとに、手数料、必要な人数の計算、収益の形、公開までの条件、見つけてもらう方法を説明します。計算は消費税・為替・無料体験を入れない概算です。
この記事の目次
結論:ヒットを待つより、少人数に毎月払ってもらう設計にする
アプリの収入は「課金する人数×1人あたりの手取り」で決まります。ダウンロード数が多くても、課金する人がいなければ収入にはなりません。
儲からない原因は、次の3つのどれかにあることが多いです。
- 課金する理由が弱い:無料の範囲で用が足りてしまう。
- 誰の困りごとか決まっていない:機能を足すほど、誰向けのアプリかがぼやける。
- 見つけてもらう手段がない:ストアに出しただけで、探している人に届いていない。
逆に、困りごとがはっきりした少人数に毎月払ってもらえれば、月額500円・約118人で月5万円の手取りになります。
収益の4つの形:広告・買い切り・サブスク・アプリ内課金
アプリの収益の形は、大きく4つに分かれます。表「収益の4つの形」で、作りたいアプリに合う形を先に決めます。
個人の開発者が少人数で収益を出すなら、使い続けるほど価値が増えるアプリで、サブスクかアプリ内課金を選ぶのが現実的です。形を決めずに作り始めると、後から課金を足しても払ってもらえません。
| 収益の形 | 向いているアプリ | 注意点 |
|---|---|---|
| 広告 | 毎日何度も開く、利用者の多いアプリ | 利用者が少ないと収入が小さく、使い心地も下がる |
| 買い切り | 1回で用が済む道具や、ゲーム | 毎月、新しい購入者を見つけ続ける必要がある |
| サブスク | 記録・管理など、使い続けるアプリ | 続ける価値を毎月示せないと解約される |
| アプリ内課金 | 機能の追加や、使える回数を増やすアプリ | 無料の範囲との線引きが難しい |
手数料と登録料:日本のApp Storeは2025年12月から10%+決済5%
日本のApp Storeは、2025年12月に手数料が変わりました。Appleの発表では、Small Business Programの参加者を含むほとんどの開発者は10%で、Appleのアプリ内課金を使う場合は決済処理の手数料5%が別にかかります。
Google Playは、15%ティアに登録すると、年間収益100万ドルまでの手数料が15%です。ヘルプには日本だけの記載はなく、地域別の記載がない市場の条件として書かれています。
つまり、小規模な開発者がストアの決済を使うと、どちらも手数料は合わせて15%ほどです。表「ストアの手数料と登録料」にまとめました。
| ストア | 小規模な開発者の手数料 | 登録料 |
|---|---|---|
| App Store(日本) | 10%。Appleのアプリ内課金を使うと決済5%が別 | 年99米ドル(現地通貨で表示) |
| Google Play | 15%ティアで年間収益100万ドルまで15% | 1回25米ドル |
公開までにかかるお金と、確かめる条件
手数料のほかに、公開までに必要なものがあります。始める前に、次の4つを確かめておきます。
- 登録料:App Storeは年99米ドル、Google Playは1回25米ドル。
- 開発に使うMac:iPhone向けの公式の開発ツールXcodeはMac用で、Mac App Storeから入手する。
- Google Playのテスト要件:新しく作った個人のアカウントは、12人以上のテスターが14日間続けてクローズドテストに参加した後でないと、製品版を公開できない。
- サーバーの費用:ログインやデータの保存をサーバーで行うなら、利用者が増えるほど費用も増える。
テスターを12人集めるのは、思ったより時間がかかります。作り始める前に、試してくれる人を探しておくと、公開が遅れずに済みます。
月5万円の手取りに必要な課金ユーザー数を計算する
手取りは「価格×(1−手数料の率)×課金する人数」で計算します。表「月5万円の手取りに必要な課金ユーザー数」は、手数料を15%として計算した例です。
買い切りは毎月新しい購入者が必要ですが、サブスクは続けてくれる人が積み上がります。解約が少ないほど、毎月増やす人数は少なくて済みます。
無料の利用者のうち課金する人の割合を仮に2%とすると、118人の課金には約5,900人の利用者が必要です(説明用の仮定)。この人数に届く見込みがあるかで、価格と機能を考え直します。
| 価格の設定 | 1人あたりの手取り | 必要な人数 |
|---|---|---|
| 月額300円のサブスク | 255円 | 約197人(毎月) |
| 月額500円のサブスク | 425円 | 約118人(毎月) |
| 年額3,600円のサブスク | 3,060円 | 約197人(年間。月あたり5万円) |
| 買い切り600円 | 510円 | 毎月約99人の新しい購入 |
広告だけで稼ぐのが難しい理由
広告の収入は、表示された回数と、広告1回あたりの単価で決まります。少人数のアプリでは表示の回数が少なく、単価も広告主や時期で大きく変わります。
さらに、広告を増やすほど画面が見にくくなり、利用者が離れやすくなります。広告を入れるなら、「広告を消せる有料版」を用意して、課金の入口として使う方法もあります。
課金の設計:無料で価値を体験でき、続けるほど必要な部分に課金する
課金するのは、使い続ける人ほど価値が大きい部分です。最初から全部を有料にすると試してもらえず、全部を無料にすると払う理由がなくなります。
- 無料で価値を体験できる:最初の1回で「便利だ」と分かる範囲は無料にする。
- 使うほど必要になる部分に課金する:保存できる件数、書き出し、複数の端末、履歴など。
- 価格は困りごとの大きさで決める:その機能で、どれだけ時間やお金が浮くかで考える。
迷ったら、同じ困りごとを持つ人に「いくらなら払うか」を聞いてみます。困りごとの見つけ方は個人開発で作りたいものがない人へでまとめています。
- 無料で試せる範囲と、有料にする範囲を分けた
- 有料の部分が「使うほど必要になる機能」になっている
- 同じ困りごとを持つ人に、払ってよい金額を聞いた
見つけてもらう5つの方法
ストアに出しただけでは、探している人に届きません。次の5つを、公開の前から少しずつ始めます。
- ストアの説明文を困りごとの言葉で書く:機能名ではなく、利用者が検索しそうな悩みの言葉を入れる。
- 困りごとの記事を書く:アプリで解決できる悩みの解説を、自分のサイトやブログに載せる。
- 作る過程を発信する:SNSで開発の様子を見せ、公開前から試したい人を集める。
- 同じ悩みの集まりに参加する:趣味や仕事の集まりで、困りごとを聞き、試してもらう。
- 紹介してもらう:満足した利用者に、知り合いへの紹介をお願いする。
続けてもらう工夫:やめた理由を聞く
サブスクの収入は、新しく入る人より、やめる人が少ないほうが安定します。解約した人に、アプリの中で短いアンケートを出して、理由を聞きます。
「使う場面がなくなった」なら通知や使い方の案内を、「値段が高い」なら年額の割引を、「機能が足りない」なら次に作る機能を考えます。理由ごとに打つ手が変わります。
続けている人にも、どの機能をよく使うかを聞いておきます。よく使われる機能を磨くほうが、新しい機能を足すより解約を減らしやすくなります。
アプリではなく、Webの小さな有料サービスにする道もある
ストアの審査や手数料が合わないときは、ブラウザで使うWebサービスにして、自分のサイトで売る方法もあります。小さな困りごとに絞って月額で提供するWebサービスは「マイクロSaaS」とも呼ばれます。
Webなら、独自のドメインで紹介ページを作り、検索から見つけてもらえます。その代わり、決済の手配や販売者の表示など、自分で用意することが増えます。
ドメインにかかる費用の考え方は、個人事業主の独自ドメインメールで2年分の比較を紹介しています。
Webで売るなら:販売者の表示と、決済の手配が要る
Webの有料サービスを自分のサイトで売る場合、ストアが代わりにしてくれていたことを自分で用意します。代表的なのは、販売者の表示と決済の手配です。
通信販売にあたる販売では、特定商取引法で、販売価格、支払の時期と方法、提供の時期、事業者の名前・住所・電話番号、解約の条件などの表示が求められます。
毎月の支払いが続くサービスでは、契約が続くことや解約の方法も分かるように書きます。表示の内容は、消費者庁の特定商取引法ガイドで確かめてから公開します。
題材の選び方:大手が作らない、小さな困りごとを選ぶ
人気のジャンルは、大手の無料アプリと比べられて、課金されにくくなります。個人が選ぶなら、利用者は少なくても困りごとが深い題材が向いています。
- 特定の仕事の困りごと:ある職種の人だけが毎日くり返している作業。
- 特定の趣味の管理:記録や集計に手間がかかっている趣味。
- 自分が毎日使う道具:自分が困っていて、改善点が自分で分かるもの。
選んだ題材は、困りごとを持つ人が集まる場所を知っているかも確かめます。集まる場所が分かれば、見つけてもらう方法も決めやすくなります。
価格の決め方:払う人の反応を見て決める
価格は、作った手間ではなく、その機能で浮く時間やお金で決めます。迷うときは、紹介ページに2つの価格の案を載せ、どちらで登録が多いかを見る方法もあります。
安くしすぎると、払ってくれる人が増えても、月5万円に必要な人数が大きくなります。表「月5万円の手取りに必要な課金ユーザー数」を見ながら、届く人数かどうかで判断します。
3か月の進め方:作る前に、払う人がいるかを確かめる
時間をかけて作ったのに誰も使わない、という失敗を避けるには、作る順番を変えます。次の3か月の進め方は、その一例です(説明用の計画)。
- 1か月目:困りごとを持つ人に話を聞き、紹介ページで事前の登録を集める。
- 2か月目:いちばん大事な機能だけを作り、登録した人に試してもらう。
- 3か月目:有料の範囲を決めて公開し、払ってくれた人数と、やめた理由を記録する。
事前の登録が集まらないときは、作る前に題材を見直します。困りごとの探し方は個人開発で作りたいものがない人へで説明しています。
AIで速く作るときに、気をつけたい部分
AIを使うと、最初の形を作る時間は大きく縮みます。その分、払ってくれる人がいるかを確かめる時間に回せます。
ただし、課金・ログイン・個人情報を扱う部分は、AIが書いたコードをそのまま使わず、公式の説明と照らして確かめます。お金と個人情報に関わる不具合は、利用者の信頼を一度で失います。
自信がない部分は、ストアの決済や、実績のある外部のサービスに任せるほうが安全です。
やめるか続けるかは、数字で決める
個人開発は、終わりを決めないと、手間だけが続きがちです。公開する前に、見直す時期と数字を決めておきます。
たとえば「公開から3か月で、課金する人が10人に届かなければ、題材を変える」のように決めます(説明用の数字)。数字は、月5万円の目標から逆算した人数をもとに決めます。
題材を変えても、作ったコードや経験は次に生かせます。やめることは失敗ではなく、次の題材に時間を使うための判断です。
収入が出たら:会社員は給与以外の所得が20万円を超えると確定申告
会社員が副業でアプリの収入を得た場合、給与以外の所得の合計が20万円を超えると確定申告が必要です(国税庁)。所得は、売上から登録料や開発に使った費用などを引いた金額です。
個人事業として届け出て青色申告にすると、控除を受けられます。手間と控除の違いは、青色申告はめんどくさい?で比べています。
よくある疑問を、ここで。
使い始める前に、気になるところから。
アプリを個人開発して儲かりますか?
儲かるかどうかは、課金の設計と課金する人数で決まります。手数料を15%とすると、月額500円のサブスクで約118人に払ってもらえれば月5万円の手取りです。ヒットを狙うより、困りごとがはっきりした少人数に選ばれる設計を考えましょう。
アプリで1万ダウンロードするといくら儲かりますか?
ダウンロード数だけでは決まりません。仮に2%の200人が月額500円のサブスクに課金すると、手数料15%を引いて月約85,000円です(説明用の仮定)。広告の収入は条件で大きく変わるため、この記事では試算していません。
App Storeの手数料は何%ですか?
日本のApp Storeは2025年12月に変わり、Small Business Programの参加者を含むほとんどの開発者は10%です。Appleのアプリ内課金を使う場合は、決済処理の手数料5%が別にかかります。条件は変わることがあるため、Appleの最新の案内を確かめてください。
AIで開発すれば儲かりやすくなりますか?
AIを使うと作る速さは上がりますが、課金する理由と見つけてもらう手段がなければ収入は増えません。速く作れる分、小さく出して、払ってくれる人がいるかを早く確かめるのに使いましょう。
個人アプリは何本くらい作れば当たりますか?
本数で決まるわけではありません。困りごとがはっきりした少人数に毎月払ってもらえるかで決まります。公開する前に、試してくれる人と事前の登録を集め、払う人がいるかを確かめてから作ると、外れを減らせます。
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出典と、この記事について
公式資料や、記事で参照した発表・報道をまとめています。仕様や料金は、利用する前に最新の案内をご確認ください。
- Apple Newsroom:Apple announces changes to iOS in Japan(2025年12月17日)(新しいタブで開きます)
- Apple Developer:購入とアクティベーション(登録料)(新しいタブで開きます)
- Google Play Console ヘルプ:Google Play のサービス手数料(新しいタブで開きます)
- Google Play Console ヘルプ:Play Console の登録(新しいタブで開きます)
- 国税庁:No.1900 給与所得者で確定申告が必要な人(新しいタブで開きます)
- Google Play Console ヘルプ:新しい個人用デベロッパー アカウント向けのアプリテスト要件(新しいタブで開きます)
- Apple Developer:Xcode(新しいタブで開きます)
- 消費者庁:特定商取引法ガイド(通信販売)(新しいタブで開きます)
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